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2016年10月の記事一覧

成功体験を持つこと

2016年10月30日

 お客様先の半年間にわたる女性リーダー研修が、そろそろ山場を迎えようとしています。

この研修では受講生の方々に、個々のアクションプランに取り組んでいただいております。進捗状況も随時報告いただき、ご本人だけでなく上司やメンターの方々にもご協力いただけるように環境も整備いただいております。

このような取り組みは得てして形骸化しがちですが、こちらのケースに限っては、それは当てはまりません。回を重ねるごとに、取り組みアクションの質が向上されていかれる様子が感じられます。

その原動力の一つが成功体験。一つのアクションの結果得られた成功体験が、次の取り組みへの自信になっておられるようです。更には、この成功体験もご本人が感じておられるのはもちろんですが、上司やメンターの方々が成功体験を共有くださることが、自信を”やれる!やるべきだ!”という確信に進化させているように感じます。

人の成長に最も影響力があることは、修羅場体験であると言われますが、成功体験があって初めて、修羅場体験も生きてくるのです。 何一つとして、無駄になる経験などないのですから。

人育ては、自分育て

2016年10月22日

 新入社員の方々が、晴れて社会人となられて早や半年。

お客様先にて、新入社員指導員の方々への研修をさせていただきました。社会人デビューから半年も経過すると、それぞれの成長速度にも随分と違いがみられるようになります。

それだけに、個々に向き合ったOJTはカスタムメードの効果を発揮することができます。もともと、日本企業が得意とした指導育成方法ですが、社員の多様化が進む中、OJTの重要性は新たに見直されているように感じます。実際、OJTがうまく機能している企業では、人材育成に効果がみられるというお話も現場でよく伺います。

とはいえ、1対1で向き合うことは、決して容易なものではありません。何しろ、結果が全て自分に跳ね返ってくるのですから。

「人育ては、自分育て」と言われる所以は、ここにあります。新入社員の成長を通して、自らの在り方を再認識し、見直していく。OJTが終了するころには、一番成長を感じるのは、自分自身に違いありません。

社外ネットワークを持つ

2016年10月15日

 新しいプロジェクトがスタートしました。

このプロジェクトでは、数社から選抜された女性リーダーの方々が、これからの半年間、企業の枠を超えて共に学ぶというものです。

参加者の唯一の共通点は、さらに高みを目指す女性リーダーであるという点のみ。業種も企業規模も、ご担当されている業務も様々なメンバーが集結しましたが、さすがは選抜メンバー。すでにワークショップがスターとする前から、まるで同窓会会場のような盛り上がり。幅広いネットワークの構築力は、女性リーダーが得意とするリーダーシップコンピテンシーの一つと言われますが、正にそのとおりであると改めて納得しました。

名刺交換どころか、さっそく写真を取り合って、SNSの連絡先も交換されておられた皆さん。これからどんなネットワーク力を見せてくださるか、期待が高まります。

イノベーションを起こす!

2016年10月09日

 お客様先のマネジメント研修にて、受講生の方々に自社の経営戦略を立案するという課題に取り組んでいただきました。

限られた時間と情報の中での戦略立案ですから、なかなか厳しいものがありましたが、それでも次々と出てくる斬新なアイデア。

「もし、自分が社長であれば」・・・目線を上げるだけで見えてくる景色は格段に変わります。更に、研修の一環という実行の縛りの無い中では、こうも自由なアイデアが出されるのかと感心することしきりです。研修の場だけで終えてしまわずに、実際にフィージビリティスタディ を進めると、これこそ次のイノベーションに繋がるのではないかとさえ感じました。

現状打破のカギは、日常のそこかしこに、埋まっているのかもしれません。

女性管理職の増やし方

2016年10月01日

 みずほ総研様にて、「女性管理職の増やし方」セミナーを開催いただきました。

女性活躍=女性管理職を増やすことであるとお伝えするつもりは毛頭ありませんが、女性活躍推進を考えた際には、やはり女性管理職の少なさをテーマに取り上げないわけには参りません。更にこのテーマは、決して目新しいものではなく、各社がすでに様々な施策を打っておられます。

それでもなお、政府が掲げる「2030」目標にはおよそ届かない現実。現行の施策の何が問題なのか。セミナーでは、先行各社の事例等もご紹介しながら、お話させていただきました。

先行事例の中でも今、注目され始めている施策が「スポンサー制度」。メンター制度を導入されている企業は少なくありませんが、より積極的な上位者の関わりを求めるスポンサー制度は、実際に欧米の女性活躍推進において功を上げています。

もともと徒弟制度にしてもOJTにしても、現場での1対1の教育に強みを見せる日本企業ですから、ここに一つの壁の突破口があるかもしれません。